医療と経済

週刊東洋経済が最新号で医療の特集を掲載しています。病院、診療所、介護に関する問題点を取り上げて論評しており、医療の関係者は我が国の場合（ほとんどの国でも同じだけれど）患者、医療の直接の関係者、関係省庁、関連企業だけれども、特集では前２者にとってどちらかといえば悲観的な方向性が出されています。各方面で取りざたされている「医療崩壊」を念頭に置いてこの特集を読むと、我が国の医療は今後どうなっちゃうんだろうという気持ちになります。我が国のいままでの医療政策が世界一の国民の健康状態を作り上げた功績は偉大なことに違いないものの、今後の方向性は他の分野で既におなじみの格差の拡大が医療分野でも生じる方向にあることを示しているようにみえます。我が国の進む方向がそうなのであれば、医療界が例外であるはずもないのですが、問題は医療費の抑制が全面にでており、そのために平均の医療レベルの低下と格差の拡大が同時に発生する可能性が高いことでしょう。